「木材と快適性」第2回を掲載しました。

10月26日に行われた菅首相の所信表明演説で、「成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げて、グリーン社会の実現に最大限注力してまいります」との決意表明がありました。

「わが国は、２０５０年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします。もはや、温暖化への対応は経済成長の制約ではありません。積極的に温暖化対策を行うことが、産業構造や経済社会の変革をもたらし、大きな成長につながるという発想の転換が必要です。（以下略）」。

2010年10月に施行された「木材利用促進法」を契機に、国産材を活用していくことは国の成長戦略と位置付けられました。
また、2018年度税制改正の大綱では、森林環境税及び森林環境譲与税の創設が決まりました。
森林環境税は国民一人一人に森林が森林を支え、次世代に豊かな森林を引き継いでいくための仕組みで、森林環境税を財源に、森林を整備し木材需要を盛り上げていくのが森林環境譲与税です。
2015年の国連サミットにおいては、持続可能な開発目標、いわゆるＳＤＧｓが採択されました。
唯一の再生可能な資源である木材の重要性は今後、ますます高まってくると思います。

木材は酸素供給だけでなく、二酸化炭素を長期にわたり内部に貯蔵します。
木材を活用することは地球温暖化対策の切り札です。
木材は製造時のエネルギー消費が少なく、廃棄にかかる環境負荷が極めて小さいという特徴もあります。
皆様方とともに、木材製品を積極的に使用していくことを通じ、グリーン社会を実現したいと考えます。

宮崎・池井研究室　「木材と快適性」第2回を掲載しました。
ぜひ、ご一読ください。